教育費の準備で18年後に差がつく話
1. 結論｜子どものお金は「置き場所」で決まる
最初に結論から言う。
子どもの将来を分けるのは、
いくら貯めたかじゃない。
そのお金を、どこに置いたか。
同じ児童手当でも、
置き場所が違うだけで
18年後の結果がまるで変わる。
2. 児童手当210万円、18年後にいくらになる？
今の制度では、児童手当は
高校卒業（18歳の年度末）までもらえる。
合計すると、およそ 210万円。
この210万円をどう扱うかで、こうなる。
| 置き場所 | 18年後 |
|---|---|
| 貯金 | 約210万円 |
| 学資保険 | 約220〜230万円 |
| 投資信託（年4％想定） | 約300万円 |
| 何もしていない | ほぼ残らない |
同じ210万円なのに、
70万〜100万円の差がつく。
これ、かなり大きい。
3. 会社で見てきた現実
私は会社で、
同じくらいの年齢、同じくらいの給料の親たちを見てきた。
なのに、
教育費の準備の仕方がバラバラ。
ちゃんと考えている人ほど、
学資保険か貯金。
そして何もしていない人も、実際にいる。
差がつくのは、
努力じゃなくて「お金の置き方」。
4. 教育費の準備、3つのパターン
学資保険の人
「途中で引き出せないから安心」
「ちゃんと残る仕組みがいい」
その気持ちはよくわかる。
学資保険の現実
210万円 → 220〜230万円
返戻率：約105〜110％
増えるのは10〜20万円。
悪くはない。
でも18年で10〜20万円。
同じ時間で投資信託なら
70〜100万円増える可能性がある。
※すでに入っている人は無理に解約しなくていい。
これからの児童手当を投資に回すだけでも違う。
貯金の人
「児童手当は手をつけていない」
「子ども用の口座を分けている」
安心感はある。
ほぼ増えない。
インフレを考慮すると、
価値は少しずつ減っていく。
何もしていない人
よくわからなくて放置。
気づけば生活費に消える。
仕組みがないと、
お金は残らない。
5. 投資信託という選択肢
なぜ年4％なのか
過去のデータを見ると、
- S&P500：過去30年 約10％
- 全世界株式：過去20年 約5〜7％
ここでは控えめに**年4％**で計算している。
毎年増えるわけじゃない。
−10％の年も、＋20％の年もある。
でも18年という時間があれば、
平均して4％前後は現実的なライン。
6. 非課税口座（新NISA）が効く
同じ投資信託でも、
非課税の箱に入れるかどうかで結果が違う。
増えた分に税金がかからない。
これが子どものお金にはとても大きい。
7. じゃあ、どうやって始める？
ステップ1：証券口座を開く
SBI証券・楽天証券など。
私はSBI証券を使っている。
ステップ2：積立設定
月1万円からOK。
自動引き落としで放置。
ステップ3：何を買うか
・eMAXIS Slim 全世界株式
・eMAXIS Slim 米国株式
私はこの2つを買うことから始めた。
8. 私も途中。でも時間の力は信じている
私は成功者じゃない。
でも、時間がリスクを小さくしてくれるのは体感している。
9. まとめ
同じお金、同じ時間。
違うのは「置き場所」だけ。
完璧じゃなくていい。
小さく始めて、続ければいい。
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