「NISAを始めた方がいいと聞くけれど、そもそもNISAが何なのか分からない」
そんな人は多いのではないでしょうか。
NISAを銀行や証券会社が販売している金融商品だと思っている人もいますが、NISAは商品ではありません。
投資で得た利益に税金がかからなくなる制度です。
分かりやすく言えば、NISAは投資商品を入れるための「非課税の箱」。
どこで箱を用意するかも大切ですが、それ以上に大切なのが、箱の中へ何を入れるかです。
この記事では、NISAの基本的な仕組みから投資枠、口座の選び方、商品を選ぶときの注意点まで、初心者向けに解説します。
まだ生活防衛資金や貯金の仕組みができていない人は、投資を急ぐ必要はありません。先に家計を整えたい人は、お金の貯め方ガイドから読んでみてください。
新NISAとは、投資で得た利益が非課税になる制度
NISAは、少額投資非課税制度の愛称です。
通常、株式や投資信託で利益が出ると、その利益に対して税金がかかります。
NISA口座を利用すると、対象商品から得た売却益や配当金、分配金が非課税になります。
通常の投資では利益に約20％の税金がかかる
通常の課税口座で株式や投資信託を売却し、利益が出ると、原則として20.315％の税金がかかります。
たとえば、100万円で買った投資信託が120万円になり、売却して20万円の利益が出たとします。
課税口座の場合、税金は約4万630円です。
手元に残る利益は約15万9,370円になります。
一方、NISA口座で同じ20万円の利益が出た場合、その利益には税金がかかりません。
| 口座 | 利益 | 税金 | 手元に残る利益 |
|---|---|---|---|
| 課税口座 | 20万円 | 約4万630円 | 約15万9,370円 |
| NISA口座 | 20万円 | 0円 | 20万円 |
運用期間が長くなり、利益が大きくなるほど、非課税の効果も大きくなります。
NISA口座で得た利益には税金がかからない
NISA口座で非課税になるのは、主に次の利益です。
- 株式や投資信託を売却したときの利益
- 投資信託から受け取る普通分配金
- 株式から受け取る配当金
ただし、NISA口座なら何をしても税金がかからないわけではありません。
対象商品や配当金の受取方法など、一定の条件があります。
また、NISAで発生した損失は、課税口座の利益と損益通算できません。
利益が非課税になる代わりに、損失を税金の計算へ利用することもできない制度です。
NISAは金融商品ではなく「非課税で投資できる箱」
NISAを始めると聞くと、何か決まった商品を買うように感じるかもしれません。
しかし、NISAそのものには値上がりも値下がりもありません。
NISAは、一定の条件のもとで投資の利益を非課税にする制度です。
NISAは商品ではなく、投資商品を入れるための非課税の箱
この違いを最初に理解しておくことが大切です。
NISA口座を作っただけではお金は増えない
銀行や証券会社でNISA口座を開設しても、それだけでお金が増えるわけではありません。
NISA口座を作った後に、
- どの商品を買うか
- いくら投資するか
- どのくらい保有するか
を自分で決めます。
NISA口座を作ることは、投資を始めるための入口です。
空の弁当箱を買っただけでは昼ごはんにならないのと同じで、NISAという箱を作っただけでは資産形成は始まりません。
NISAの中で何を買うかは自分で選ぶ
NISA口座では、投資信託や株式などの対象商品を購入できます。
ただし、利用する金融機関によって取扱商品が違います。
同じNISA制度を利用しても、選んだ商品の投資先、値動き、費用によって運用結果は変わります。
NISAを利用したから増えるのではありません。
NISA口座の中で選んだ商品が値上がりしたり、配当金や分配金を生み出したりすることで、資産が増える可能性があります。
反対に、選んだ商品が値下がりすれば、NISA口座でも元本割れします。
新NISAのつみたて投資枠と成長投資枠の違い
現在のNISAには、つみたて投資枠と成長投資枠があります。
2つの枠は併用できますが、年間投資枠と購入できる商品が異なります。
| つみたて投資枠 | 成長投資枠 | |
|---|---|---|
| 年間投資枠 | 120万円 | 240万円 |
| 購入方法 | 積立 | 一括・積立 |
| 主な対象商品 | 長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託 | 上場株式・ETF・投資信託など |
| 非課税保有期間 | 無期限 | 無期限 |
つみたて投資枠は年間120万円まで
つみたて投資枠では、年間120万円まで購入できます。
月額に直すと、最大10万円です。
購入できるのは、金融庁の基準を満たした、長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託などです。
対象商品がある程度絞られているため、投資初心者が積立投資を始めやすい枠になっています。
ただし、対象商品なら必ず利益が出るわけではありません。
商品によって投資先や値動き、信託報酬は違います。
成長投資枠は年間240万円まで
成長投資枠では、年間240万円まで購入できます。
投資信託だけでなく、個別株やETF、REITなど、つみたて投資枠より幅広い商品が対象です。
積立購入だけでなく、まとまった金額を一括で投資することもできます。
「成長投資枠」という名前ですが、個別株を買わなければいけない枠ではありません。
成長投資枠でも、対象となっている投資信託を積み立てられます。
2つの投資枠は併用できる
つみたて投資枠と成長投資枠は、同じ年に併用できます。
たとえば、
- つみたて投資枠で毎月5万円を積み立てる
- 成長投資枠でボーナスから30万円を投資する
という使い方も可能です。
両方の枠を上限まで使う必要はありません。
投資できる金額は、家計や収入によって違います。枠を埋めることを目標にして、生活費まで投資へ回すのは本末転倒です。
NISA枠は使い切らなければ損をする割引クーポンではありません。
新NISAはいくらまで投資できる？
NISAでは、1年間に購入できる金額と、生涯にわたって保有できる金額に上限があります。
年間投資枠は合計360万円
つみたて投資枠は年間120万円、成長投資枠は年間240万円です。
2つを合わせると、年間最大360万円まで購入できます。
ただし、その年に使わなかった年間投資枠を、翌年へ繰り越すことはできません。
今年100万円しか投資しなかったからといって、残りの260万円を翌年の年間投資枠へ上乗せすることはできないということです。
生涯投資枠は元本1,800万円
NISAの非課税保有限度額は、1人あたり1,800万円です。
ここでいう1,800万円は、現在の評価額ではなく、商品を購入したときの金額をもとに管理されます。
たとえば、NISA口座で1,800万円分の商品を購入し、その評価額が2,500万円まで増えても、値上がりした700万円によって枠を超えたことにはなりません。
反対に、評価額が1,500万円へ下がっても、保有している商品の取得金額が1,800万円なら、枠をすべて使っている状態です。
成長投資枠で使えるのは最大1,200万円
1,800万円の非課税保有限度額のうち、成長投資枠で使えるのは最大1,200万円です。
残りの600万円以上は、つみたて投資枠を利用する必要があります。
ただし、1,800万円すべてをつみたて投資枠で使うことはできます。
| 利用方法 | 使用できる上限 |
|---|---|
| つみたて投資枠だけを利用 | 1,800万円 |
| 成長投資枠だけを利用 | 1,200万円 |
| 2つを併用 | 合計1,800万円 |
新NISAはいつまで非課税で保有できる？
2024年から始まったNISAでは、非課税保有期間が無期限になりました。
以前のNISAには非課税で保有できる年数に制限がありましたが、現在は期限を気にして売却する必要がありません。
非課税保有期間は無期限
NISA口座で購入した商品は、制度上、期限を決めずに非課税で保有できます。
5年後や20年後など、自分が必要になった時期に売却できます。
長期投資では、運用する時間を長く取ることが重要です。
非課税期間を気にせず保有できることは、現在のNISAの大きなメリットです。
ただし、「無期限だから売ってはいけない」という意味ではありません。
住宅購入、教育費、老後資金など、お金が必要になれば、全部または一部を売却できます。
NISA制度も恒久化された
現在のNISAは恒久的な制度になり、口座開設期間も期限がなくなりました。
「制度が終わる前に急いで始めなければ」と焦る必要はありません。
一方で、長期投資では運用期間が結果に影響します。
生活防衛資金を確保できていて、長期間使わないお金があるなら、早めに少額から始める意味はあります。
新NISAで売却すると投資枠はどうなる？
NISA口座で保有している商品は、必要なときに売却できます。
売却した場合は、その商品の取得金額分だけ非課税保有限度額を再利用できます。
売却した商品の取得金額分が翌年以降に復活する
たとえば、NISA口座で100万円で購入した商品が150万円になり、すべて売却したとします。
翌年以降に復活する枠は、売却額の150万円ではなく、購入時の100万円です。
| 購入金額 | 売却金額 | 翌年以降に復活する枠 |
|---|---|---|
| 100万円 | 150万円 | 100万円 |
| 100万円 | 70万円 | 100万円 |
値上がりしていても、値下がりしていても、復活するのは取得金額分です。
売却した年に投資枠が戻るわけではない
商品を売却しても、その年の年間投資枠がすぐに復活するわけではありません。
非課税保有限度額を再利用できるのは翌年以降です。
年の途中で100万円分を売却したからといって、その年に100万円分を追加購入できるとは限りません。
年間投資枠を超えて再投資はできない
売却によって非課税保有限度額が復活しても、年間投資枠は変わりません。
翌年に利用できるのは、つみたて投資枠120万円、成長投資枠240万円の範囲内です。
売却した分を一度にすべて買い戻せるとは限らない点には注意が必要です。
新NISAでも元本保証ではない
NISAの利益が非課税になると聞くと、国が損をしないように守ってくれる制度のように感じるかもしれません。
しかし、NISAに元本保証はありません。
税金がかからない制度と、損をしない商品は別の話です。
買った商品によっては元本割れする
NISA口座で購入した株式や投資信託の価格は、日々変動します。
投資先の企業業績、景気、金利、為替、世界情勢などによって、購入価格より大きく値下がりすることもあります。
NISAを利用しても、投資のリスクそのものがなくなるわけではありません。
利益が出れば非課税になりますが、利益が出ることまで保証してくれる制度ではないのです。
近いうちに使うお金は投資しない
数年以内に使う予定があるお金は、NISAへ入れない方が安全です。
たとえば、
- 毎月の生活費
- 税金や車検のためのお金
- 近いうちに必要な教育費
- 住宅購入の頭金
- 急な病気や失業に備えるお金
こうしたお金まで投資すると、相場が下がったときに損失を抱えたまま売却することになりかねません。
投資へ回すのは、当面使う予定がないお金が基本です。
生活防衛資金を確保してから始める
投資を始める前に、まずは生活防衛資金を現金で確保します。
生活防衛資金は、病気、失業、家電の故障など、想定外の出来事に備えるお金です。
必要額は家族構成や働き方によって違います。
NISAの年間枠を急いで埋めるより、急な出費があっても投資商品を売らずに済む家計を作る方が先です。
貯金の作り方から整えたい人は、お金の貯め方ガイドで、先取り貯蓄や生活防衛資金の考え方を確認してみてください。
NISA口座はどこで作る？
NISA口座は、証券会社、銀行、ゆうちょ銀行などで開設できます。
どこで作ってもNISAの非課税制度は同じです。
ただし、取扱商品、手数料、サービス、使いやすさには違いがあります。
NISA口座を持てるのは1人1口座
NISA口座は、同じ年に複数の金融機関で利用できません。
SBI証券でつみたて投資枠を使い、別の銀行で成長投資枠を使うという分け方もできません。
その年にNISAを利用できるのは、1つの金融機関です。
そのため、口座を開設する前に、自分が買いたい商品を取り扱っているか確認する必要があります。
銀行・ゆうちょ銀行・証券会社で買える商品が違う
金融機関によって、NISA口座で購入できる商品は異なります。
銀行やゆうちょ銀行では、基本的に投資信託が中心です。個別株を購入したい場合は、証券会社を選ぶ必要があります。
証券会社でも、取り扱っている投資信託や海外株式、積立方法、ポイントサービスなどに違いがあります。
「普段使っている銀行だから」という理由だけで決めると、後から買いたい商品がないことに気づく可能性があります。
まず買いたい商品を考え、その商品を無理なく購入できる金融機関を選ぶ方が順番としては自然です。
金融機関は後から変更できる
NISAを利用する金融機関は、年単位で変更できます。
ただし、その年にすでにNISA口座で商品を購入している場合、その年分の金融機関は変更できません。
また、変更前の金融機関で購入した商品を、変更後のNISA口座へ移すこともできません。
変更前の商品は元の金融機関で保有を続け、新しい買い付けを変更後の金融機関で行います。
最初から完璧な金融機関を選べなくても変更はできますが、手続きや管理口座が増えるため、開設前に商品数や使いやすさを確認しておきましょう。
どこでNISA口座を作るかより、何を買うかが重要
NISA口座をどこで作るかは大切です。
しかし、資産形成の結果を左右するのは、金融機関の名前ではなく、そこで購入した商品です。
金融機関はNISAという箱を用意する場所
証券会社、銀行、ゆうちょ銀行のどこで口座を作っても、NISAの非課税枠そのものは変わりません。
金融機関は、NISAという箱を用意し、その中で購入できる商品やサービスを提供する場所です。
箱の表に書かれた金融機関名だけを見ても、中に入っている商品の投資先や費用までは分かりません。
だから、口座選びと商品選びは分けて考える必要があります。
運用結果を決めるのは箱の中で選んだ商品
同じNISA口座でも、日本株を買う人、米国株を買う人、全世界株式の投資信託を買う人では、値動きも運用結果も変わります。
同じような投資先の商品でも、運用方法や信託報酬が違うことがあります。
NISAだから増えるのではありません。
NISAは税金を減らす制度で
資産を増やす可能性を作るのは、箱の中で選んだ商品だよ
この順番を間違えないことが大切です。
窓口で勧められた商品をそのまま買わない
銀行やゆうちょ銀行の窓口では、対面で相談できる安心感があります。
分からないことをその場で聞けるのはメリットです。
ただし、金融機関も利益を得るために商品を販売している会社です。
勧められた商品が悪いと決めつける必要はありませんが、自分に最適な商品とは限りません。
少なくとも、
- 何に投資する商品なのか
- どのくらい値下がりする可能性があるのか
- 保有中にいくら費用がかかるのか
- 似た商品と何が違うのか
を確認してから決めましょう。
説明を聞いても自分で理解できない商品には、その場でお金を出さない。
投資では、このくらい慎重でちょうどいいと思います。
NISA初心者が商品を選ぶときに確認したいこと
NISA対象商品には、それぞれ投資先、値動き、運用方法、費用の違いがあります。
商品名や人気ランキングだけで選ばず、中身を確認します。
何に投資する商品なのか
最初に確認したいのは、その商品が何に投資しているかです。
投資先には、たとえば次のような違いがあります。
- 日本株
- 米国株
- 全世界株式
- 先進国株式
- 新興国株式
- 債券
- 不動産投資信託
「海外」「成長」「厳選」など、商品名の印象だけでは投資先を正確に判断できません。
目論見書や商品説明を読み、どの国の何に投資しているか確認しましょう。
インデックスファンドとアクティブファンドの違い
投資信託には、大きく分けてインデックスファンドとアクティブファンドがあります。
インデックスファンドは、特定の指数に連動する運用成果を目指す商品です。
アクティブファンドは、運用会社が銘柄を選び、指数を上回る運用成果などを目指します。
アクティブファンドだから必ずインデックスファンドより増えるわけではありません。
反対に、インデックスファンドなら絶対に安全というわけでもありません。
運用方針と費用の両方を比較する必要があります。
値動きとリスクを理解できるか
購入前に、どのような場面で値下がりする商品なのかを確認します。
株式中心の商品なら、暴落時に30％以上値下がりする可能性も考えておく必要があります。
100万円が一時的に70万円以下になっても、積立や保有を続けられるか。
値上がりした場合だけでなく、値下がりした場合も想像してから金額を決めましょう。
生活に必要なお金まで投資しないことが、暴落時に慌てて売らないための備えになります。
信託報酬などの費用はいくらか
投資信託には、保有中に信託報酬がかかります。
信託報酬は商品ごとに異なり、投資信託の資産から毎日少しずつ差し引かれます。
見えにくい費用ですが、長期間保有するほど差が積み重なります。
ただし、信託報酬だけを見て商品を決めるのも違います。
投資先や運用方法を確認したうえで、似た商品同士の費用を比較することが大切です。
信託報酬の具体的な比較については、実在商品を使って別の記事で詳しく解説します。
新NISAの始め方
NISAは、口座を作って商品を一度買えば終わりではありません。
無理のない金額を決め、長く続けられる仕組みにすることが大切です。
金融機関を選んでNISA口座を開設する
まずは、NISA口座を開設する金融機関を選びます。
確認したいのは次の点です。
- 買いたい商品を取り扱っているか
- 積立設定がしやすいか
- 最低積立金額はいくらか
- ウェブサイトやアプリが使いやすいか
- 入金や出金がしやすいか
口座開設には、本人確認書類やマイナンバー確認書類などが必要です。
手続き後、税務署による確認が行われ、NISA口座が開設されます。
投資する商品と毎月の金額を決める
次に、購入する商品と投資金額を決めます。
初心者がいきなり年間投資枠を使い切る必要はありません。
毎月5,000円や1万円など、値下がりしても生活に影響しない金額から始められます。
積立額を決めるときは、将来の目標から逆算する方法もあります。
毎月いくら積み立てれば目標額に届くか確認したい人は、月額貯蓄シミュレーターも利用してみてください。
シミュレーション結果は将来の運用成果を保証するものではありませんが、無理のない積立額を考える目安になります。
積立設定をして長期間続ける
商品と金額を決めたら、毎月自動で購入する積立設定をします。
一度設定すれば、相場を見ながら毎月注文する必要はありません。
投資を始めると、価格が上がったときはうれしくなり、下がったときは売りたくなります。
しかし、長期投資で大切なのは、短期間の値動きだけで判断しないことです。
生活に影響しない金額で積み立て、定期的に商品や積立額を確認しながら続けます。
まとめ｜NISAは箱、中に入れる商品は自分で選ぶ
NISAは、投資商品そのものではありません。
株式や投資信託などから得た利益を非課税にする制度です。
- つみたて投資枠は年間120万円
- 成長投資枠は年間240万円
- 年間投資枠は合計360万円
- 非課税保有限度額は元本1,800万円
- 非課税保有期間は無期限
- 売却した商品の取得金額分は翌年以降に再利用できる
- NISAでも元本保証ではない
- 金融機関によって取扱商品が違う
- 口座をどこで作るか以上に、何を買うかが重要
NISA口座を開設しただけでは、お金は増えません。
NISAという箱の中で、自分が理解でき、長く保有できる商品を選ぶことが大切です。
金融機関から勧められた商品をそのまま買うのではなく、投資先、リスク、運用方法、費用を確認してから決めましょう。
まだ投資へ回せるお金がない人は、焦って始める必要はありません。
まずはお金の貯め方ガイドを参考に、生活防衛資金と毎月の貯蓄の仕組みを整えるところから始めてください。
NISAの仕組みを理解したら、次は「箱の中に何を入れるか」です。投資信託の選び方と信託報酬の違いについては、次の記事で詳しく解説します。
コメント